「SGX NK225は、日経225先物の寄り付き判断材料」

日経平均株価(日経225)は、海外でNikkei 225と表記されています。
日経225先物は、海外でNikkei 225 Futuresと表記されています。
CFD(参照原資産は海外のNikkei 225 Futures)では、様々な銘柄記号が使われています。代表的なものにJPN225、NK225、NKなどがあります。
本資料では、海外の取引所が取り扱うNikkei 225 FuturesをNK225と表記している箇所があります。

目次 [表示]

SGX NK225は、日経225先物 寄り付きの判断材料

SGX NK225は、日経225先物よりも15分早く取引が開始されます。

取引開始時間

日経225先物 8:45
SGX NK225 (SGX Nikkei 225 Futures) 8:30

15分早い海外のSGX NK225は、日本の日経225先物の寄り付き判断材料に使われています。

日経225先物、SGX NK225、CME NK225の取引時間

 

銘柄 取引時間(日本時間)
日経225先物
日本取引所グループ
大阪取引所
8:45 – 15:15
16:30 – 翌5:30

詳しくは、取引所のWebサイトをご覧ください。日経225先物のWebページはこちら。

SGX Nikkei 225 Futures
Singapore Exchange Ltd.
シンガポール証券取引所
8:30 – 15:30
15:55 – 翌5:45

詳しくは、取引所のWebサイトをご覧ください。SGX Nikkei 225のWebページはこちら。

CME Nikkei 225 Futures
CME Group Inc.
シカゴ・マーカンタイル取引所
8:00 – 翌7:00
サマータイム 7:00 – 翌6:00

詳しくは、取引所のWebサイトをご覧ください。CME Nikkei 225のWebページはこちら。

 

SGXのような海外の取引所が重要視されるのは、日本の取引所が休場中でも取引が行われているからです。
日本が取引時間外でもSGXやCMEは、値段が動いています。

日経225先物      8:45 – 15:15         16:30 – 翌5:30
SGX NK225          8:30 – 15:30         15:55 – 翌5:45

日本の日経225先物の取引時間は、8時45分から15時15分(日中セッション)、そして16時30分から翌5時30分(ナイトセッション)です。
日本の日経225先物だけ見ると、日中セッションが終わってからの1時間15分、またナイトセッションが終わってからの3時間15分が空白の時間帯となります。
この空白を埋めるのがSGXとCMEのNikkei 225 Futures(NK225)です。
海外取引所のNikkei 225 Futures(NK225)は、日本の日経225先物価格の動向判断に使われています。

SGXとは

SGXは、シンガポール共和国にある金融取引所です。
SGXは、Singapore Exchange Ltd.(シンガポール証券取引所)の略称です。
SGXは、1999年12月1日、旧シンガポール証券取引所(SES, Stock Exchange of Singapore)とシンガポール国際金融取引所(SIMEX, Singapore International Monetary Exchange)の2つの金融商品取引所が合併して誕生した取引所です。
SGX Nikkei 225 Futures (SGX NK225)は、シンガポール証券取引所(SGX)、シカゴ商業取引所(CME)に上場されている株価指数先物で、日本代表企業225社の株価から算出されます。

CMEとは

CMEは、アメリカ合衆国シカゴにある商品先物取引所及び金融先物取引所です。
CMEは、Chicago Mercantile Exchange(シカゴ・マーカンタイル取引所)の略称です。
CMEは、先物取引をはじめとしたデリバティブ商品の上場に積極的に取り組み、その取引量は世界最大規模となっています。

日経225先物とは

日経225先物は、日経平均株価(日経225)を対象とした株価指数先物取引です。

日経平均株価(日経225)とは

日経平均株価(日経225)は、日本を代表する株価指数として世界中で広く利用されています。日経平均株価(日経225)は、相場動向を測る指標としてだけでなく、多くの連動金融商品でも活用されています。
日経平均株価(日経225)は、東京証券取引所第一部に上場する銘柄から225銘柄を選定し、その株価を使って算出する株価平均型の指数です。

銘柄

日経平均株価(日経225)は、東京証券取引所第一部に上場する銘柄から225銘柄(親株式、内国株)を選定しています。ただし、ETF、REIT、優先出資証券、子会社連動配当株式などの普通株式以外を除きます。

銘柄入れ替え

日経平均株価(日経225)は、指標性を維持するために毎年1回10月初めに構成銘柄の見直しと入れ替えが行われます。見直しの結果、入れ替え銘柄がない年もあります。
また、日経平均株価(日経225)の銘柄は、市場流動性とセクター(日経業種分類の36業種を6つに集約したもの)間のバランスにより選定されます。経営再編や経営破綻などで欠員が出る場合には、臨時入れ替えで銘柄を補充し、日経平均株価(日経225)の225銘柄が維持されます。

算出方法

日経平均株価(日経225)は、旧額面制度を継承した、みなし額面が各構成銘柄に設定されます。このみなし額面で換算した構成銘柄株価の合計金額を、除数で割って算出されます。除数は株価平均を算出する際に、市況変動によらない価格変動を調整し、連続性を維持するためのもので、この方法による算出は、一般にダウ式と呼ばれています。

起点など

日経平均株価(日経225)の算出開始は、1950年9月7日(1949年5月16日まで遡及計算)です。現在は東京証券取引所が開場している時間帯に5秒間隔で算出されています。

用語

寄り付き

証券取引所の取引において、前場(ぜんば)と後場(ごば)の最初についた取引(またはその値段)のことを「寄り付き」といいます。単に寄り付きといった場合には、前場の寄り付きを指すのが一般的です。

引け

証券取引所の取引において前場と後場の最終の取引(またはその値段)のことを「引け」といいます。通常、前場の引けを前引け(ぜんびけ)、後場の引けを大引け(おおびけ)といいます。


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戦争を恐れるあまり株を買うことまで怖がってはならない。
 株式投資は想像力のある人々を引き付けてやみません。また、同時に、われわれ現代人の意識は、20世紀の戦争がもつ苛烈さを思い起こすたびに、激しく動揺してしまいます。それゆえ、世界の何処かで国際的な緊張が生まれ、それが戦争の恐れや実際の戦争を生み出すたびに、その影響は株式市場にも波及することになります。これは経済的にはほとんど意味のない心理的な現象です。

 特に今日の原子力時代には、それに加えて、合衆国の市民ひとりひとりの生命にさえ危険が及んでいるとひしひしと感じているのです。この先何が起こるのかという不安や恐怖やいらだちが、純然たる経済的要因によってなされるはずの評価を、しばしば大きく狂わせてしまいます。つまり財産がほとんど灰になってしまうのではないかという恐怖感や、財産を吸収されるに等しいような高額の税金を課されることや民間の活動に対して政府が干渉を始めるのではないかといったことを恐れる気持ちが、我々自身の資産運用への意識を支配してしまうのです。このような心理状態で投資をしていると、戦争が経済に及ぼす影響のうち上に挙げたようなことよりもいっそう根本的な要因をつい見逃してしまいます。

 戦争のたびに株式市場に起こったことは、これまでいつも同じでした。。20世紀を通じて、唯一の例外を除いて、世界の何処かで大きな戦争が起こるたびに、あるいはアメリカ軍がどこかの戦争に参加するたびに、アメリカの株式市場は必ず暴落を起こすのです。唯一の例外が1939年の9月に第二次世界大戦が勃発したときでした。しかしそのときも、中立国との軍需契約が膨れ上がっていたことを材料視して一時的な高騰が起こっただけで、その後の市場はいつもどおりに下落の道を辿り、数ヶ月後にドイツが各地で勝利を重ねつつあるというニュースが入ると、とたんにパニックとでもいうべき様相を呈するようになりました。しかしながら、戦争が終わったあとは、第一次世界大戦でも第二次世界大戦でも、さらには朝鮮戦争でも同じことが起こったのですが、大抵の株は急騰し、戦争の気配のなかった時と比べても格段に高い株価で取引されるようになるのです。さらに言うと過去22年のあいだに大きな戦争の引き金ともなり得る国際危機が少なくとも10回は発生しておりますが、いずれの場合も戦争の恐怖から暴落が起こったあとに、危機が去ると市場は急反発を見せています。

 戦争が終われば株は下がるどころか常に戦争前よりも遥かに高くなると言う事実があるにも抱わらず、投資家はなぜ戦争の影が近づいたり戦争になったりするとたん株を投げ捨ててしまうのでしょうか。彼らは何か大切なことを見逃しているのです。株価というのは貨幣の価値によって表されます。近代戦争というのは、政府に対して常に税収を遥かに超えた支出を要求します。それゆえ、通貨の供給量が増大し、貨幣の価値は戦前よりも下落する結果となります。こうなると、同じ株数を買うのに以前よりもたくさんのドルが必要となります。つまり、典型的なインフレーションが起こるのです。

 言い換えると、戦争は常に通貨の価値を下げる働きをするのです。したがって、戦争が起こりそうな時や戦争が実際に始まったときに株を売って現金に換えようとするのは、理論的には極めて愚かなことなのです。

 戦争では、特に近代戦争では敗戦国の通貨は完全にあるいはほとんど価値を失ってしまうことが多く、株式もまた、その価値の大半を失ってしまいます。もしも仮にアメリカ合衆国がソビエト連邦に破れたとしたら、我が国の通貨や株は紙切れ同然になってしまうでしょう。そのような場合には、投資家が何をしようとも、結末は同じく悲惨なものでしかありません。

 それに対して。戦争に勝った場合や、痛み分けに終わった場合、株の実質価格がどうなるかは、戦争によって、またそれぞれの株によって、様々に違ってきます。第一次世界大戦では、イギリスとフランスが戦前に蓄えていた膨大な富がアメリカ合衆国に流れ込んだ結果、大半のアメリカ企業の株は戦争のおかげで価値を上げることになりました。しかしその後の戦争では、これと同じことは二度と起こっておりません。第二次世界大戦と朝鮮戦争では、安定したドルにより表示されたアメリカ企業の株式の価値は、つまり株の実質的価値は戦争によって低下してしまいました。異常な重税は別にしても、利益率の高い平和時の製品ではなくて、極めて利益率の低い軍需品を製造することにあまりに多くの生産力をとられてしまったのです。もちろん、アメリカが共産主義圏になっていたら、投資利益を得ることはそもそも不可能になるのですが、それにしても、この利益の上がらない軍需品の開発費用に費やされた膨大な労力を平和時の通常の製品開発に投入していたら、株主の利益は途方もなく大きなものになって居たでしょう。ともあれ、戦争が起きたときや戦争の恐れのあるときに株を買う理由は、戦争それ自体がアメリカの株主に再び利益をもたらす可能性が高いからでは無く、貨幣の価値が大きく下がるにつれて、通貨によって表示される株の価格は必ず上昇するからです。


フィッシャーの超成長株より
フォレスト出版
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1.
その企業は少なくとも5-6年の間、企業全体の売上を大きく伸ばすに十分な市場が見込める製品またはサービスを有しているか
2.
その企業の経営者は、現在の人気製品が市場を開拓しつくそうとする時点で、その後も全体の企業売上を伸ばしていけるように、新製品や新製法を開発していこうという決意を持っているだろうか。
3.
研究開発の規模と比較して、どれだけの成果が表れているか。
4.
その企業の営業部門は平均以上の力を持っているか。
5.
その企業は、投資に値するだけの利益率を確保しているか。
6.
その企業は利益を維持し、改善する為に何をしているか。
7.
その企業は良好な労使関係を築いているか。
8.
その企業は管理職の能力を引き出す様な環境を作っているか。
9.
その企業は管理職レベルの優秀な人材が豊富にいるだろうか。
10.
その企業は、しっかりとしたコスト分析と財務管理を行っているか。
11.
その企業は、他社との競争を勝ち抜くために企業運営の面で必要な業界特有のスキルを十分に備えているか。
12.
その企業は収益に関して長期的な展望を持っているか。
13.
近々その企業は成長のために増資をする必要がないかどうか。その増資に伴う株数の増加によって現在の株主の利益を大きく損なう恐れはないだろうか。
14.
その企業の経営者は事業が順調なときには投資家に気軽に口を開くのに、困難な状況に陥ったり市場の期待を裏切るような出来事が起こったりすると、貝のように口を閉ざしたりしないだろうか。
15.
その企業の経営者は本当に誠実だろうか。

フィッシャーの超成長株より
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